地震への備えは、私たちの暮らしの安全を守る上で非常に重要です。
特に、いつ起こるか分からない自然災害に対して、住まいをどのように守るかは大きな関心事となるでしょう。
建物自体の構造を強化する耐震補強は、地震対策の選択肢の一つですが、実際には「耐震補強をしない」という選択をする方も少なくありません。
なぜそのような選択が生まれるのか、そして、もし耐震補強をしないままでいると、どのようなリスクが考えられるのか、今回は掘り下げていきます。
耐震補強しない選択はなぜ起こる
効果が実感できないから
耐震補強を行ったとしても、日常生活でその効果を直接的に実感できる機会はほとんどありません。
工事によって建物の構造が強固になったとしても、見た目や使い勝手に変化があるわけではなく、また、地震が発生した際に、補強前と後で被害状況を比較することもできません。
そのため、「費用をかけたのに、何も変わらなかった」と感じ、効果を実感できないことが、補強をしない理由の一つとなることがあります。
新耐震基準で安心できるから
1981年6月1日に施行された「新耐震基準」を満たしている建物であれば、震度6強から震度7クラスの地震でも倒壊しない強度が期待できるとされています。
この基準を満たしている場合、あるいは「耐震等級1」を取得している場合、一定の安全性が確保されていると判断し、それ以上の耐震補強は不要と考える方もいます。
過去の大きな地震では、新耐震基準の建物でも一定数の被害が見られましたが、それでも旧耐震基準の建物と比較すると倒壊率は大幅に低下しており、基準を満たしていることへの安心感が補強しない理由につながる場合があります。
補強詐欺への不安
残念ながら、住宅リフォーム業界には悪質な業者が紛れ込んでいるケースも存在します。
耐震補強は、間取り変更や内装工事のように、工事前後の変化が分かりにくい場合があるため、不当に高額な費用を請求したり、必要のない工事を勧めたりする「補強詐欺」の事例が報告されています。
こうしたニュースや情報に触れることで、耐震補強そのものへの不信感や不安が生じ、結果として補強を避ける選択をする人もいます。
耐震補強しない場合の地震被害
倒壊する可能性が高まる
耐震補強されていない、あるいは十分な補強が施されていない建物は、地震の揺れに対して構造的な弱点を抱えている可能性が高くなります。
特に、建物の壁の量が不足していたり、柱や梁の接合部が弱かったり、基礎に問題があったりすると、地震のエネルギーに耐えきれず、建物の倒壊リスクが高まります。
新耐震基準を満たしている場合でも、想定を超える揺れや、建物のバランスによっては、倒壊の危険性がゼロとは言えません。
被害が甚大になる恐れ
地震による被害は、単に建物が倒壊するかしないかだけではありません。
建物の構造によっては、倒壊の危機を免れたとしても、深刻な損傷を受ける可能性があります。
例えば、繰り返される大きな揺れによって建材が疲弊したり、建物のバランスが悪いために一部が崩壊したりするなど、居住が困難となるほどの被害が生じる恐れがあります。
特に、軟弱な地盤の上に建つ建物や、複雑な構造を持つ建物では、被害がより甚大になる危険性があります。
安全な暮らしが脅かされる
地震によって自宅が損壊することは、単に財産が失われるだけでなく、住む場所を失い、安全な生活基盤そのものが脅かされることを意味します。
家族の命を守るための避難場所が危険な状態になったり、復旧に長期間を要したりすることで、精神的・肉体的な負担も大きくなります。
耐震補強をしないという選択は、こうした安全で安心な暮らしを守る機会を逸してしまうことにつながりかねません。
まとめ
住宅の耐震補強をしないという選択は、効果の実感にくさや新耐震基準への過信、あるいは悪質な業者への不安など、様々な理由から生じます。
しかし、耐震補強がなされていない建物は、地震発生時に倒壊する可能性が高まり、被害が甚大になる恐れがあります。
これは、家族の安全な暮らしそのものを脅かしかねない重大なリスクです。
いざという時のために、ご自宅の耐震性について専門家へ相談するなど、現状を把握し、適切な対策を検討することが重要です。
